みなさん、こんにちは
現代社会はストレス社会 と言われていますが、あなたは、日頃ストレス を感じていますか
ネット を見ていたら、こんなニュースが飛び込んできました

＞完全な健康体に見える人でも、例えば肩コリや腰痛、疲労感、やる気の無さなど、病的な症状、あるいは病気とまではいかないものの身体の不調を感じる人は多い（東洋医学的に「未病」と呼ばれる状態ともいえる）。それら何らかの不調を感じる人のうち、「その病状の原因はストレスだ」と実感している人は、調査母体全体の49．2％にも達している。
（2010.8.23 サーチナ「ストレスな人間関係　男は職場・女は家族間」より）

＞日常何らかのストレスを感じていると認識している人は78.9％に登ることが明らかになった。また、ストレスを感じる状況は「職場や仕事上・学校での人間関係」がトップ（51.2%）となった。対人関係の調整の難しさが多くの人に負荷をかけているようすがうかがえる。（2007.7.24 ガベージニュース「日頃ストレスを感じている人は78.9％、人間関係などが主原因」より）

多くの人が人間関係にストレス を感じ、体にも何らかの悪影響を生じさせているんですね
考えてみると、私たちの生活の大半は人間関係ですから、そこがうまくいかないと確かにしんどい
その精神的な心のしんどさ が、体の疲れ や病気 を生み出すことは容易に想像できます
しかし逆に、そのストレスの元を断つことができれば、心 も体 もイキイキ しますよね

というわけで 、今日から心と体の健康を追求するシリーズとして、
「みんなが笑顔になる魔法☆+゜」をみなさんにお伝えしていきます
読めば、み～んな、 写真の笑顔になっちゃいますよ～

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（ありがとうございます ）

さて　前　回　に引き続き、太陽光励起レーザーの仕組みを見てみましょう。

まずレーザーはどのような仕組みで光り輝くのでしょうか？

「レーザー」とは
＞単波長の光を数多く発生させ、光の波の方向と位相をそろえ、増幅して、強力なエネルギーを持たせたものがレーザーだ。（参照：シリーズ新エネルギー②『マグネシウムの再生とレーザー技術』

さらに詳しくレーザーの仕組みを見ていきましょう

レーザーの仕組み

あらゆる物質を構成する原子は、中心の原子核とその周りにある電子で構成されています。

電子や原子のエネルギー状態には「基底状態」と「励起状態」があります。

「基底状態」とは最も低いエネルギー状態のことで、「励起状態」とはそれよりも高いエネルギー状態のことです。（基底状態の次に高いエネルギー状態を第一励起状態といい、以降高いエネルギー準位を順番に第二、第三励起状態と呼びます。）

物質に光を照射した時に、発生する「基底状態」～「励起状態」～「基底状態」へと移行現象の中に、レーザー発生の原理があるのです。

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『次代を担う、ｴﾈﾙｷﾞｰ・資源』ﾄﾘｳﾑ原子力発電７～原子力発電の推進体制を考える１・・・日本の原子力推進体制

具体的には、官僚機構・電力会社の自己増殖集団は、社会的に要請される理由を超えたところで、原子力開発そのものに価値があるという共認と、世論の圧力をうけず強力に事業推進できる体制を持ち合わせている、ということです。この結果、世論に対して強行に政策実現できる体制が、推進派と反対派の対立を作り出し、とその狭間で地域住民の存在基盤である共同体をことごとく破壊してきたというのが日本の原子力開発の大きな流れです。

ﾄﾘｳﾑを含めた原子力発電は、

『次代を担う、ｴﾈﾙｷﾞｰ・資源』ﾄﾘｳﾑ原子力発電１１ ～地球の物質循環から切り離された廃棄物の増量→蓄積の危機～

『次代を担う、ｴﾈﾙｷﾞｰ・資源』ﾄﾘｳﾑ原子力発電１３～ｻﾌﾞｶﾞﾊﾞﾒﾝﾄﾓﾃﾞﾙを支える電気料金の仕組み1/2

『次代を担う、ｴﾈﾙｷﾞｰ・資源』ﾄﾘｳﾑ原子力発電１４～ｻﾌﾞｶﾞﾊﾞﾒﾝﾄﾓﾃﾞﾙを支える電気料金の仕組み2/2

の記事から、

☆☆☆技術的問題

地球の物質循環から切り離された廃棄物の増量→蓄積の危機という根本的な問題があること。

☆☆☆体制的問題

電気料金に含まれる電源開発促進税等により原子力推進組織は自己中心的な自己増殖を行ってきたこと。

のように、原子力発電の問題点は固定されてきました。

そこで今回は、そのような原子力発電所開発が、建設場所の地域社会にどのような影響を与えてきたのか？について意識潮流の変化とあわせて見ていきたいと思います。ここに注目する理由は、みんなが充足する新たなｴﾈﾙｷﾞｰ開発推進体制の構築していくために、現状の具体的問題点を探るためです。

今まで見てきたように、石化原料から作るプラスチックをバイオマス原料に変えてゆくことは市場に任せておけません。バイオマスサイクルを完成させるための林業の再生も、使用済み木材の収集も国家の課題として取り組む必要があります。そのためにはどのような政策が必要なのか？
まず、ちょっと古いですが民主党マニフェストを参考に見てみましょう。一応、まだ政権を運営しているので。

写真はこちらからお借りしました。（やっぱり、この人では期待感が薄れちゃいましたねぇ）

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地球上のエネルギーの源である太陽エネルギーを利用することは、これからの新エネを考える上では必要不可欠です。これまで科学反応を起こす高温状態を作るには、大量の化石燃料を必要としていたが太陽エネルギーを原資に、マグネシウムをも還元させる2万度という高温を作り出す太陽光励起レーザーが、もし本当に実用化できるなら、化石燃料に代わって太陽をエネルギーとするこれからの社会像は可能性を帯びてきます。
その点で、太陽光励起レーザーの実現性は、マグネシウムの還元に関わらず大きなカギになってくると思うが、薄い拡散した低密度の太陽光を、どうやって高密度のエネルギーに変えているのかを今回調べてみました。
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あらゆる政治行動の原動力は権力(暴力)である。政治は政治であって倫理ではない。そうである以上、この事実は政治の実践者に対して特別な倫理的要求をつきつけずにはいない。

では政治に身を投ずる者のそなうべき資格と覚悟とは何か。ヴェーバー(1864‐1920)のこの痛烈な問題提起は、時代をこえて今なおあまりに生々しく深刻である。（「BOOK」データベースより）

・・・100年の時を越えて、今同様の問題が蘇る。新しい政治形態はどのようにあればいいのだろうか・・・

『環境問題の改革を進めるには、新しい社会統合機構が不可欠』最終回です。

7回に渡り、官僚制の問題を扱ってきました。そして前回、近代市場社会成立の背後には欧州の都市全体に広がった無制限な自我・私権の追求を是とする人々の意識潮流があり、その成立背景には、自我・私権追求を正当化する近代思想があり、さらにその奥には彼ら近代思想家・芸術家たちを支えた金貸しの力があったことを解明しました。その結果

　環境問題の改革を進めるには、新しい社会統合機構が不可欠！７　『官僚は骨の髄まで金貸しの手先』

☆市場拡大＝過剰消費を絶対化し拡大し続ければ、当然、不必要な生産と消費そしてゴミが果てしなく増大します。自然へ負荷が増大し、やがて環境破壊が始まる事になるのは自明の理です。しかし、金貸しの作り出した近代思想は、近代市場を正当化し、市場拡大・消費拡大を最優先する思想です。したがって、その近代思想に立脚した官僚や学者の思考は、決して本質的解決には向かいません。

このような状況になりました。また、シリーズ第一回では、

環境問題の改革を進めるには、新しい社会統合機構が不可欠！１～『自集団の権益に固執する官僚制が、環境問題の障壁』

単一集団として自集団の利益を第一に考える官僚に、巨大な許認可権や補助金の分配権が与えられ、かつそれが特権的な職業として固定化されていること自体に問題の本質がある。官僚をはじめとする特権的利権を手に入れた組織の自己防衛志向、かつ既に獲得した権限をフル活用しての抵抗、これらが重なればエネルギー・資源や環境の問題への改革が遅々として進まないのも当然と言える。であれば、エネルギー・資源や環境問題の改革を進めるには、『既存の組織には可能性はない。自分たちで次代を担う「新しい社会統合機構」をつくる』ことこそが根本的解決への課題である。

という提起をしました。しかし『自分たちで次代を担う「新しい社会統合機構」をつくる』ことは人類史始まって以来のことであり、具体的なイメージがわき難いのも確かです。そこで今回は、エネルギー問題を中心に据えて、新しい社会統合機構はどのように考えていけばいいのか？をテーマにしてみたいと思います。

これまで官僚制の欠陥とその問題構造を扱ってきました。シリーズ７回目の今回は、背後から彼らを操っている｢金貸し｣との関係にスポットを当てて行きます。

官僚は本シリーズの３回目で明らかにされたように、古代武力支配国家の登場と共に、その武力支配を支える基盤である強大な軍隊を維持する必要から、各地方の税金を徴収する徴税官として登場しました。国家の統合を担う役割として生まれた官僚。その官僚が、近代市場の中で金貸しの手先となり、国家の存亡を危うくするまでに至ったのは何故なのでしょうか？

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このシリーズも６まで来ました。
今回は、益々酷くなる『官僚の暴走と無能化』
について考えて行きます。

　　

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☆官僚機構・電力会社を中心とした、強固な意思決定集団の自己増殖

日本の原子力開発推進体制は、官僚機構・電力会社を中心とした、政府からおおむね独立して意思決定を行える集団が、その制度を自ら強化し推進できる、自己増殖体制を確立したからです。ｱﾒﾘｶの軍産複合体と酷似した体制的特長をもち、ｻﾌﾞｶﾞﾊﾞﾒﾝﾄﾓﾃﾞﾙともいわれています。官僚の暴走という現代的問題に重なります。

具体的には、官僚機構・電力会社の自己増殖集団は、社会的に要請される理由を超えたところで、原子力開発そのものに価値があるという共認と、世論の圧力をうけず強力に事業推進できる体制を持ち合わせてる、ということです。
（中略）
このように、国家規模で政策決定していく必要のある事業の推進体制は、ｴﾈﾙｷﾞｰ開発に限らず、官僚を中心とする利益集団の権益実現に収束してしまうという大きな問題を孕みます。ここを組み替えない限り、まっとうなｴﾈﾙｷﾞｰ開発は実現できないといっても過言ではありません。『次代を担う、ｴﾈﾙｷﾞｰ・資源』ﾄﾘｳﾑ原子力発電７～原子力発電の推進体制を考える１・・・日本の原子力推進体制

ｼﾘｰｽﾞ5回目では、特権階級が暴走してしまう原因構造を追求します。
その前に、環境問題における、官僚の暴走事例をいくつか見ていきたいと思います。環境問題といえば、資源の枯渇問題や新ｴﾈﾙｷﾞｰ開発技術の問題に目がいきがちです。しかし、原子力発電ひとつとっても、その官僚による運営体制が孕む問題性が『次代を担う、ｴﾈﾙｷﾞｰ・資源』ﾄﾘｳﾑ原子力発電ｼﾘｰｽﾞでも明らかにされてきました。
原子力発電推進事業の財源は私達が支払う電気料金に組み込まれた電源開発促進税であり、これが特別会計に組み込まれて官僚や天下り組織の資金源となっています。まず、この「特別会計」の問題性を見ていきたいと思います。

いつもありがとうございます。

官僚集団は、『国益よりは省益』といわれます。つまり、国家全体の利益よりは、各々の省庁の利益を優先するのです。具体的には、その省庁の予算をどれだけ確保するかに血道をあげます。
さらには、官僚個人の利益が優先され、政策は二の次です。　
　
　　
　　ＮＥＤＯの入居するミューザ川崎セントラルタワー　
　
今回は、新エネルギー関係の政策で存在感のあるＮＥＤＯを例に取り上げて、官僚集団の構造をみてみます。　
　
国益よりは省益、省益よりは私益（特別会計による省益の拡大）
無駄事業の量産（公共事業と天下り構造・官僚個人の私益の追求）
特定の専門家集団の暴走（官僚機構の際限のない肥大化）　
　
国益ではなく、省益を実体化させるのが、特別会計という二つ目の予算です。
そして、特別会計を軸にして、際限もなく外郭団体（天下り先）が作られていきます。　
　
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