「環境問題」というのは、とりわけ人為的な活動が環境に影響を及ぼす問題を指します。
そのため、環境問題の本質問題に目を向けるには、どこまでが「環境問題（＝人為的活動による影響）」なのか、どこまでが「自然活動の挙動」なのかを見極めなければなりません。
状況をしっかり押さえることも無しに、実現性のある方針など立てられませんから。

しかし「環境問題」を見極めていく過程において、環境市場の形成やＣＯ２排出権取引など、到底解決の糸口にならないような現在の風潮に違和感を感じずにはいられません。

るいネットにこんな投稿がありました。

地球温暖化問題と、その対策への違和感から／本田氏

～【中略】～

物が行き渡った’70年以降は、今もっているものを買い換える必要がくるまで、消費を拡大する必要は無くなる。つまり、市場は縮小していくのが本来の姿であったのだ。そうすれば、生産も縮小し、人為的と言われる環境問題は好転した。

しかし、市場が縮小することを許さない、または、縮小したあとどう社会の秩序を守っていくかという新しい課題への答えを考えることをしなかったために、縮小する需要を国債発行によって無理やり拡大に向けていった。

その結果、日本では800兆もの国の借金になった。これらは、貧困が存在していた70年以前はほとんど存在しなかったものだ。そして、市場に金はだぶつき、実体生産と離れた金融や投機経済の時代になった。これらを含めると確かに市場は拡大した。その結末が、現代の世界的金融破綻問題である。

また、市場拡大そのものが環境問題の原因ということは誰にでもわかる。そして、金融や投機経済は、物的需要ほとんどなくなった後、無理やり市場拡大を行うために発生した。その経済が破綻した現在、排出権取引のような市場原理で問題は解決しないということになる。

このように、問題意識と対策方針が大きく断層を孕んでしまった原因は、『持続可能な開発』という言葉の中にある。このなかには、『経済成長が持続可能＝市場拡大は止められない』という価値を含んでいるからだ。

しかし、現在の金融破綻の状況からすると、実態の無い経済成長＝金融ﾊﾞﾌﾞﾙはもう不要という世論になっている。そうであれば、どうすれば、経済が縮小しながら、生きがいを持って働けるのか？という新しい活力源の問題と、それをもってどのように社会を秩序化するのか、というの課題に向かえる。

だから、現在の二酸化炭素による地球温暖化問題は、人々の意識をこのような本質問題からそらすベクトルにあることを、明確にしていくことからはじめる必要がある。

本質問題から意識をそらされない為にも、現在の環境問題、とりわけ地球温暖化問題では「温室効果をもたらす二酸化炭素は悪」というのは本当にそうなのか？先人達が積み上げてきた熱力学や原理原則、自然活動や大気のシステムと照らし合わせたものなのか？といった点を押さえなおしておく必要があります。

これまでも当ブログでは
・温室効果ガスってどんなもの？
・環境問題から地球メカニズムへ（１）～（３）
・赤外線放射吸収には限界がある

などの記事を書いてきましたが、今後数週に渡って、仲間と一緒に追求し、主に気象システムや熱力学の原理などを照らし合わせて、みなさんに分かりやすい記事にまとめなおしたいと思います。

ひとまずは
■地球の気象システムとは？
■『温室効果』とはどんな原理？
■赤外線吸収の飽和限界ってどういうこと？

といった辺りになるでしょう。
期待して待っていてください！

最後に、今後の記事に期待してくださる方は応援宜しくお願いします！