５）マスコミによる世論支配からの脱却　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

国際資本化の息が掛かり、広告収入に依拠しているマスコミからは市場拡大に都合の悪い情報は発信されない。その為、市場拡大を根本原因とする水資源枯渇の危機のような社会問題の根本原因には、彼らの発信からは肉薄できない。

既に市場は縮小過程に入っており、人々のこれまでの私権原理から共認原理へと移行している。「市場拡大絶対」の支配観念を払拭すれば、次代の可能性基盤が開かれる。その為にも、マスコミに変わって皆で事実を追求して共認する場を構築し、広げていく事が水資源枯渇の危機の突破口にもなる。

そうした社会的な共認形成を図る場には、マスコミの一方的な発信から成るTVや新聞と違い、誰もが双方向の交信に参加できるインターネットが適している。

現在でもマスコミでは報道されない事実群がインターネットを通じて世界に発信されているが、現状その多くは無数の場での個々の発信に留まっている。無数の事実群を構造化し、社会共認にまで広げていく上では、より多くの人々が協働して事実認識を紡ぎ、社会に発信、共有していく場の統合的なネットワークが必要である。

■そのためにも、マスコミに代わり、人々が協働して『事実を追求する認識形成の場』をつくる

次代の可能性へ向かう人々の先端意識は、すでに私権収束から本源収束へと転換した。
だから、例えば、マスコミを通じて洗脳されてきた私権時代の『市場拡大は絶対！』の固定観念を突破できれば、新しい可能性は開かれる。

必要なのは、旧観念に代わり新しい現実を導いていける新観念の創出である。
洗脳を突破し、人々が『事実を共認する場』をつくれるかどうかである。
その為には、マスコミに代わり、みんなで協働して事実を供給し合い、新しい事実の認識を形成し、共認さえすれば可能性は開かれる。

つまり、観念パラダイムの転換を促す「認識形成の場」をつくれば、市場の拡大を基盤に特権的地位を得て暴利を貪る国際金融資本家達をバックにした多国籍企業達が支配する市場システムを越え、「認識形成の場」が基盤となって『超国家・超市場』の新しい社会の形成も現実化してくるのだ。

◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇

図解：『どうする？（可能性の基盤は？）』　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

■『るいネット』
■『自然の摂理から環境を考える』
■『水戦争－水資源争奪の最終戦争が始まった』柴田明夫　著（角川SSC新書，2007年）
■『「水」戦争の世紀』モード・バーロウ、トニー・クラーク　著（集英社新書0218A）
■『ウォーター・ビジネス』中村靖彦　著（岩波新書878）
■『水の未来』フレッド・ピアス　著（日経BP社、2008年）

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

『水資源』の危機！！どうする？シリーズはこれで終了です。長い間読んでいただきありがとうございました。
次回は、これまでのシリーズ投稿を通して見てきた水資源の危機の全貌を一つの図解にまとめてお送りします お楽しみに～